楽天市場で収益を上げるためにはページの充実度やデリバリーの品質だけではなく、掲載する商品数が重要です。
少ない商品数の場合は商品ページの閲覧数が低く、購入に至らない可能性が高くなる傾向にあります。
また、実店舗では販売されていても、楽天市場上で販売されていない商品は意外と多いものです。
こちらの記事では、楽天市場で収益が上がらない要因のひとつとされている「EC化率」について解説します。
「EC化率」とは？
EC化率とは、Eコマースにおける市場規模が商取引全体に占める割合を指す指標です。
現代ではリアル店舗での販売や電話注文、FAX、Eメールなど、さまざまな販売形態があります。
EC化率を調べることによって、国や産業ごとにどれだけEコマースが普及しているのかが分かるのです。
経済産業省では「電子商取引に関する市場調査」という資料で、日本のEC化率を報告しています。
令和4年度の資料では下記のような調査結果が表れており、EC化率は徐々に上昇傾向にあります。
BtoBのEC化率
| 年度 | 2018年 | 2019年 | 2020年 | 2021年 | 2022年 |
| EC化率 | 30.2% | 31.7% | 33.5% | 35.6% | 37.5% |
| 取引金額
（億円） |
3,442,300 | 3,529,620 | 3,349,106 | 3,727,073 | 4,202,354 |
BtoCのEC化率
| 2021年 | 2022年 | |||
| 市場規模
（億円） ※下段：前年比 |
EC化率 | 市場規模
（億円） ※下段：前年比 |
EC化率 | |
| 食品、飲料、酒類 | 25,199
（14.10%増） |
3.77% | 27,505
（9.15%増） |
4.16% |
| 生活家電、AV機器、PC・周辺機器等 | 24,584
（4.66%増） |
38.13% | 25,528
（3.84%増） |
42.01% |
| 書籍、映像・音楽ソフト | 17,518
（7.88%増） |
46.20% | 18,222
（4.02%増） |
52.16% |
| 化粧品、医薬品 | 8,552
（9.82%増） |
7.52% | 9,191
（7.48%増） |
8.24% |
| 生活雑貨、家具、インテリア | 22,752
（6.71%増） |
28.25% | 23,541
（3.47%増） |
29.59% |
| 衣類・服装雑貨等 | 24,279
（9.35%増） |
21.15% | 25,499
（5.02%増） |
21.56% |
| 自動車、自動二輪車、パーツ等 | 3,016
（8.33%増） |
3.86% | 3,183
（5.55%増） |
3.98% |
| その他 | 6,964
（8.42%増） |
1.96% | 7,327
（5.22%増） |
1.89% |
| 合計 | 132,865
（8.61%増） |
8.78% | 139,997
（5.37%増） |
9.13% |
上の表を見てみると、BtoB、BtoC問わず前年よりもEC化率が高まっていることがお分かりいただけると思います。
しかし、BtoCにおいては特定の業界ではEC化率が1けた台のところがあります。
現状は実店舗などでの購入が多いことを表していますが、言い換えるとこれからもEC化率の伸び率が高いといえます。
参考ページ：経済産業省ホームページ「令和4年度 電子商取引に関する市場調査報告書」
楽天市場におけるEC化率
楽天市場を含む楽天グループの国内ECの流通総額は、2023年で6兆487億円です。
こちらの数値は2022年度の6.9%増加した数値であり、年々増加傾向にあります。
楽天内には楽天市場をはじめとして、トラベルやブックス、ファッションなど、さまざまなジャンルがあります。
楽天が業績を順調に伸ばしている理由のなかには、EC化率の高さや独自のセール、ポイントシステムがあります。
たとえば、スーパーセールやポイント5倍の日などには、多くのユーザーが買い物をします。
楽天は日本最大のECモールといわれており、多くのユーザーや店舗が集まってきます。
そのため、自然と取扱商品も増えて、ユーザーは幅広い選択性から商品を選べるようになります。
楽天で得たポイントは各種サービスで使うことができるため、お得に運用ができるのです。
EC化率と売り上げの関係性
EC化率の算出方法は「ECの総額 ÷ 全商取引の総額」で算出することができます。
EC化率の値が高いとECの活用が進んでいる状態であり、値が低いと実店舗の売買が充実している状態です。
そのため、時流や流行など世間の動向により収支が左右されることがある値だといえます。
たとえば、一時世界中に脅威を与えたコロナウィルスの環境下では、接触を避けるためEコマースが盛んでした。
実店舗が閉店に追い込まれる一方、Eコマースが盛んであることからEC化率は高くなったのです。
今後の展望
先述の通り、現状ではEC化率が高い業界は40%程度ですが、低い業界では数%代まで落ち込みます。
そのため、EC事業に参入する企業が増加することによって、今後のEC化率は上昇すると考えられます。
しかし、自社のみで楽天などを用いてEコマースを実施する際、さまざまな不明点が発生するものです。
そのような場合は、楽天のサポートを受けたりコンサルティング会社を起用したりしてみましょう。
上記の企業にはEコマース運営に関するさまざまなノウハウが蓄積されており、それらを活かしてECを運営できます。
実店舗での収益が減少しているときは、Eコマースへの参入・強化を検討しましょう。
まとめ｜実店舗とECの両方で収益を上げよう
こちらの記事では、楽天市場で収益が上がらない要因のひとつとされている「EC化率」について解説しました。
EC化率とは、Eコマースにおける市場規模が商取引全体に占める割合を指す指標であり、下記の数式で算出できます。
EC化率 = ECの総額 ÷ 全商取引の総額
楽天市場を含む楽天グループの国内ECの流通総額は、2023年で6兆487億円であり、2022年度の6.9%増加となりました。
楽天に限らず、EコマースではEC化率が低い業界があり、これからも伸長が期待できます。
実店舗の収益にプラスして売り上げが欲しいときは、積極的に商品を掲載し、多くのユーザーを獲得して自店舗の収益向上を目指していきましょう。
